愛知大学法科大学院には、独自のカリキュラム構成、少人数教育、正課を補助するチューター制度、充実した学習環境や奨学金制度など、多くの特長があります。
いずれも次代を担う法曹の育成をめざし「教員が学生と同じ方向を向いて目標達成のため前進する」という基本姿勢の現れでもあります。
徹底した少人数教育
アメリカで最も信頼されているロースクール・ランキングで最重要視されるのが、「学生と教員の比率」。名門イェール大学では「学生4.4人に対し専任教員1人」※、本法科大学院では1学年20人の学生に対し専任教員数13人です。同校とほぼ同レベルでの少人数教育「学生5人に専任教員1人」を実現。極めて親密な関係の中で、双方向・多方向の授業が展開されます。
※U.S News & World Report “America Best Graduate School”より
※U.S News & World Report “America Best Graduate School”より
正課を補助するチューター制度
学生の学習効果を高めるために、「教育補助講師（チューター）」制度を導入しています。若手弁護士を採用し、補講や個々の学生の学習支援、指導・相談などを主に担当します。正課授業の学習効果を高めたり、学生の弱点の補強や能力を高めることが可能となります。
授業風景 古性英二弁護士(チューター)
授業風景 古性英二弁護士(チューター)
自然に身につく学習環境
少人数制で、教員・チューター・院生が縦横につながって、みんなで合格を導こうとする“団体戦”が強み。お互いに切磋琢磨しながら高みをめざそうとする姿勢は、活発な議論に色濃く表れており、授業以外でも、自分の知識や考えを発し、他者の意見を聞き入れることで自然と知識が深まっていきます。
教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）
本法科大学院は、「地域社会に貢献する」法曹となるのにふさわしい豊かな人間性、鋭い人権感覚及び専門的な法的知識を備えさせるため、次に掲げる点を重視して教育課程を編成し、実施する。
１ 少人数教育 法曹に不可欠な法的知識を修得し、現実の法的問題を解決するための分析力及び思考力を修得するとともに、それらを運用するにあたり必要となる高度な倫理性を身につけるために、双方向・多方向的な議論を重視した少人数教育を行う。
２ 法的知識の体系的理解と法的思考力の涵養 法的知識を体系的に理解し、法的思考力を涵養するために、法律基本科目を段階的に配置し、必修とする。
３ 理論と実務の架橋 法的知識を体系的に理解し、法的思考力を涵養するとともに、法律実務の基礎的知識、職業倫理、現実の法的問題を解決するための分析力及び思考力を修得するために、実務基礎科目を配置し、必修ないし選択必修とする。実務基礎科目は、法律実務に精通している実務家教員が担当する。
４ 社会の多様化、高度専門技術化への対応 現実の法的問題を社会構造や歴史など幅広い視点で捉え、最先端の法的問題に対応する能力を涵養するために、基礎法学・隣接科目及び展開・先端科目を配置し、選択必修とする。これらの科目は、研究者教員に加えて、法律実務に精通している実務家教員が担当する。
５ 厳格な成績評価 所定の成績評価基準に基づき、厳格な成績評価及び単位認定を行う。
（2022.5.19改訂）
２ 法的知識の体系的理解と法的思考力の涵養 法的知識を体系的に理解し、法的思考力を涵養するために、法律基本科目を段階的に配置し、必修とする。
３ 理論と実務の架橋 法的知識を体系的に理解し、法的思考力を涵養するとともに、法律実務の基礎的知識、職業倫理、現実の法的問題を解決するための分析力及び思考力を修得するために、実務基礎科目を配置し、必修ないし選択必修とする。実務基礎科目は、法律実務に精通している実務家教員が担当する。
４ 社会の多様化、高度専門技術化への対応 現実の法的問題を社会構造や歴史など幅広い視点で捉え、最先端の法的問題に対応する能力を涵養するために、基礎法学・隣接科目及び展開・先端科目を配置し、選択必修とする。これらの科目は、研究者教員に加えて、法律実務に精通している実務家教員が担当する。
５ 厳格な成績評価 所定の成績評価基準に基づき、厳格な成績評価及び単位認定を行う。
（2022.5.19改訂）