本学の授業は主に日本語で行われるため、一定以上の日本能力（日本語能力試験 N1レベル相当）が必要となります。

1. 外国人留学生推薦入学試験について
本学の外国人留学生推薦入学試験は、本学外国人留学生規程に基づき、国内の日本語教育施設に在籍し、2027年3月末までに所定の課程を修了見込みの者を対象とした入学試験です。

2. 募集学部・人員・入試日程等
出願期間：2026年10月2日(金)～10月8日（木）【必着】＜持込不可＞
試  験  日：2026年10月24日（土）
選考会場：愛知大学名古屋校舎
合格発表日：2026年11月10日（火）
入学手続：（第1次手続期限）2026年11月19日(木)  入学金の納入
　　　　  （第2次手続期限）2027年  2月25日（木） その他の学納金納入及び入学手続書類提出

3. 出願資格
次の要件をすべて満たす者。

(1) 外国籍を有し（日本国籍との二重国籍者は含まない。）、外国における学校教育の12年の課程を修了した者(2027年3月31日までに修了見込みの者を含む。)もしくはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの又は本学が高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で2027年3月31日までに満18歳に達する者。
(2) 入学後は、｢出入国管理及び難民認定法｣に定める｢留学｣の在留資格を取得できる者。ただし、「出入国管理及び難民認定法」に定める在留資格「永住者」もしくは平和条約国籍離脱者等入管特例法に定める「特別永住者」は出願できない。
(3) 国内の日本語教育施設(専修学校専門課程は除く)に在籍し、2027年3月31日までに所定の課程を修了見込みの者。（注）
(4) 本学への専願入学である者。
(5) 次のいずれかの日本語能力を有する者。ただし、いずれも2025年6月以降受験したものに限る。
　・独立行政法人日本学生支援機構が実施する「日本留学試験（日本語）」210点以上（記述を除く）
　・独立行政法人国際交流基金と公益財団法人日本国際教育支援協会が主催する「日本語能力試験」N1総合得点90点以上又はN2総合得点100点以上
(6) 所属する学校の代表者の推薦書がある者。
(7) 本学入学から卒業までの学費、生活費等が確実に支弁できる者。
（注）出願資格(3)について、所定の課程を修了できない場合は、合格後であっても原則として入学資格を取り消します。

4. 選考会場・選考方法・配点
書類審査と面接の成績をもとに評価
※（注1）書類審査は合または否として判定します。

◆出願にあたってのお願い◆
出願については、推薦する日本語教育施設においてご指導のうえ、出願書類を取りまとめて提出してください。同一学校で複数人受験する場合は、一名ずつ書類を任意の封筒に入れ、１つにまとめたうえ、必ず簡易書留・速達でご送付ください（宅配業者を使用しないでください）。

本学の授業は主に日本語で行われるため、一定以上の日本語能力（日本語能力試験 N1レベル相当）が必要となります。

1. 外国人留学生一般入学試験について
本学の外国人留学生一般入学試験は、本学外国人留学生規程に基づき、本学への入学を希望する外国人留学生（入学後に「留学」の在留資格を取得できる者）を対象とした入学試験です。

2. 募集学部・人員・入試日程等
募集学部：≪名古屋校舎≫
　　　　　 社会情報学部*／社会情報学科*
　　　　 　法学部／法学科
　　　　 　経済学部／経済学科
　　　　 　経営学部／経営学科・会計ファイナンス学科
　　　　 　現代中国学部／現代中国学科
　　　　 　国際コミュニケーション学部／英語学科（注1）・国際教養学科

　　　　 ≪豊橋校舎≫
　　　　　 文学部（注2）／人文社会学科・歴史地理学科・日本語日本文学科・心理学科
　　　　 　地域政策学部／地域政策学科（注3）
　　　　 　短期大学部／ライフデザイン総合学科（注4）

　　　　　* 2027年4月開設予定
　　　　　（注１） 本学入学時に次のいずれかの資格の取得が見込まれると判断される者であること。
　　　　　　　　・TOEFL-iBT® 48以上（2026年1月21日以降のTOEFL-iBT®受験者は参考値として記載されているスコアにて確認）
　　　　　　　　・TOEIC® L&R 500以上
　　　　　　　　・Duolingo English Test（DET）85点以上
　　　　　（注２） 学部全体入試を実施します。本人の希望と1年次の成績により、2年次進級時に所属する学科・コース・専攻が決まります
　　　　　　　　（1年次の所属は、便宜上、人文社会学科になります）。
　　　　　（注３） 出願時にコース(公共政策、経済産業、まちづくり・文化、健康・スポーツ、食農環境の5コースのうちいずれか)を選択してください。
　　　　　　　　その他の学部のコースについては、入学後に決定します。
　　　　　（注４） 女子に限ります。

募集定員：若干名（全学部・全学科）
出願期間：2026年11月11日(水)～11月17日(火)【必着】＜持込不可＞
　　　　 ※日本国外から出願する場合も同様
試  験  日：2027年1月9日（土）
選考会場：愛知大学名古屋校舎（社会情報・法・経済・経営・現代中国・国際コミュニケーション学部）
　　　　  愛知大学豊橋校舎（文・地域政策・短期大学部）
合格発表日：2027年1月26日（火）
入学手続：日本国内在住者
　　　　  （第1次手続期限）2027年2月2日（火） 入学金の納入
　　　　  （第2次手続期限）2027年2月25日（木） その他の学納金納入及び入学手続書類提出
　　　　  日本国外在住者
　　　　  （第1次手続期限）2027年2月2日（火）入学金及びその他の学納金納入（注）
　　　　  （第2次手続期限）2027年2月25日（木）入学手続書類提出
（注）外国人留学生一般入学試験（国外在住者）合格者は、学納金の納入が確認され次第、本学から法務省出入国在留管理庁に、「在留資格認定証明書」の申請を行います。
　　その後、本学から審査結果をお知らせし、同証明書を電子メールにて送信します。「在留資格認定証明書」のメールを受信後、日本国在外公館にてビザの発給申請を各自で速やかに行ってください。

3. 出願資格
次の要件をすべて満たす者。

(1) 外国籍を有し（日本国籍との二重国籍者は含まない。）、外国における学校教育の12年の課程を修了した者(2027年3月31日までに修了見込みの者を含む。)もしくはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者又は本学が高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で2027年3月31日までに18歳に達する者。
(2) 入学後は、｢出入国管理及び難民認定法｣に定める｢留学｣の在留資格を取得できる者。ただし、「出入国管理及び難民認定法」に定める在留資格「永住者」もしくは平和条約国籍離脱者等入管特例法に定める「特別永住者」は出願できない。
(3) 2025(令和7)年度又は2026(令和8)年度に独立行政法人日本学生支援機構「日本留学試験(日本語)」を受験した者。
(4) 本学入学から卒業までの学費、生活費等が確実に支弁できる者。

4. 選考会場・選考方法・配点
日本留学試験「日本語」（記述を含む）と面接の成績をもとに評価。
社会情報学部、経営学部、国際コミュニケーション学部は、面接が60点未満の場合、総合点に関わらず不合格とします。
（注１）400点満点を100点に換算して利用します。
　　　　例①：日本留学試験　日本語（読解、聴解・聴読解）で320点取得された方は80点に換算して利用します。
　　　　例②：日本留学試験　日本語（読解、聴解・聴読解）で200点取得された方は50点に換算して利用します。
　　　　※ご自身が取得された点数を4で割った数値が愛知大学外国人留学生一般入学試験における得点です。
（注２）①国際コミュニケーション学部英語学科は、英語の基礎学力を確認するため、面接の一部を英語で行います。
　　   ②社会情報学部、経営学部、国際コミュニケーション学部は、面接が60点未満の場合、総合点に関わらず不合格とします。

本学の授業は主に日本語で行われるため、一定以上の日本語能力（日本語能力試験 N1レベル相当）が必要となります。

1. 外国人留学生渡日前入学試験について
本学の外国人留学生渡日前入学試験は、日本国外在住者を対象とし、独立行政法人日本学生支援機構が実施している「日本留学試験」を日本国外で受験することによって、入学時まで来日することなく受験できる入学試験です。

2. 募集学部・人員・入試日程等
注意：①各学部のコースについては、入学後に決定します。
　　  ②国際コミュニケーション学部については、本学入学時に次のいずれかの資格の取得が見込まれると判断される者であること。
　　　・TOEFL-iBT® 48以上（2026年1月21日以降のTOEFL-iBT®受験者は参考値として記載されているスコアにて確認）
　　　・TOEIC® L&R 500以上
　　　・Duolingo English Test（DET）85点以上

出願期間：2026年11月11日(水)～11月17日（火）【必着】
合格発表日：2027年1月26日（火）
入学手続：（第1次手続期限）2027年2月2日（火） 入学金及びその他の学納金納入（注）
　　　　  （第2次手続期限）2027年2月25日（木） 入学手続書類提出
（注）外国人留学生渡日前入学試験合格者は、学納金の納入が確認され次第、本学から法務省出入国在留管理庁に、「在留資格認定証明書」の申請を行います。その後、本学から審査結果をお知らせし、同証明書を電子メールにて送信します。「在留資格認定証明書」のメールを受信後、日本国在外公館にてビザの発給申請を各自で速やかに行ってください。

3. 出願資格
次の要件をすべて満たす者。

(1) 日本国外に在住している者。
(2) 外国籍を有し（日本国籍との二重国籍者は含まない。）、外国における学校教育の12年の課程を修了した者(2027年3月31日までに修了見込みの者を含む。)もしくはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定したもの又は本学が高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で2027年3月31日までに満18歳に達する者。
(3) 入学後は、｢出入国管理及び難民認定法｣に定める｢留学｣の在留資格を取得できる者。 ただし、「出入国管理及び難民認定法」に定める在留資格「永住者」もしくは平和条約国籍離脱者等入管特例法に定める「特別永住者」は出願できない。
(4) 2025(令和7)年度または2026(令和8)年度に独立行政法人日本学生支援機構「日本留学試験(日本語および総合科目) 」を日本国外で受験した者。
(5) 本学入学から卒業までの学費、生活費等が確実に支弁できる者。

4. 選考方法・配点
書類審査、日本留学試験「日本語」（記述を含む）および「総合科目」の成績をもとに総合評価。
（注1） 書類審査は合または否として判定します。
（注2） 出願者の日本語能力に関してインターネット会議システム等を通じて確認を行う場合があります（2027年1月9日（土）実施）。対象者については別途案内します。