情報処理論特殊講義 　岩田員典教授
各種のデータの処理方法についてアルゴリズムを理解し、プログラミング言語を用いて演習を行います。演習を通じてコンピュータにおけるデータ処理への理解を深めることを目標とします。特に近年注目されている統計処理や、人工知能における機械学習などを中心に学習・研究を進めていきます。
そして、各自が興味のあるデータを実際に利用することで、実践的な利用方法について身につけます。

アジア企業論特殊講義　田中英式教授
主に台湾企業を対象として、アジアNIEsの製造企業の発展要因について講義します。現在、台湾企業は特に情報機器や電子・電気機器の分野を中心として大きな国際競争力を持っています。台湾企業はいかにして現在のような国際競争力を獲得するに至ったのでしょうか。この講義では、人的ネットワークを活用した独自の経営、直接投資を通じた技術移転など様々な視点からその発展要因について議論していきます。

金融論特殊講義　冨村圭教授
金融論は経済学の理論を応用し、金融事象について研究を行う学問で、幅広い領域を研究対象とします。概括的に、金融システム、金融政策、ファイナンス、国際金融に分類できます。本講義では、国際金融以外を主な学習対象とし、基礎的な金融知識・理論の修得を目標とします。
金融政策は2008年の金融危機以降大きな役割を果たし、また、日本の地方創生においては、地域金融機関に大きな期待が寄せられるなど、金融知識は現代の社会人にとっても必要不可欠なものと言えます。

租税法特殊講義　鎌倉友一 教授
租税法は、租税に関する法の体系的・理論的研究を目的とする法律学の独立の一分野です。受講生の中には、法律学を初めて学ぶ受講生も多いことから、本講義では、租税法の基本原則をはじめ広く租税法全般に関係する基本的な知識の修得をめざします。講師からの一方通行になりがちな座学形式による講義に終始せず、受講生による裁判事例研究の発表・討論を通して法的思考錬成のための双方向性の講義を心掛けます。

法人税法特殊講義　松田和久 教授
法人は事業活動の主要な形態であり、法人税は租税収入のなかでも大きな割合を占めています。法人税の課税物件は法人の所得であり、課税標準は各事業年度における所得の金額です。本講義では、企業会計における損益法と課税標準たる法人税法上の所得との関連相違について理解するとともに、具体的判例及び裁決事例を積極的に活用し、実務に則した実践的なディスカッションを通して税務プロフェッショナルに必要な判断能力及び問題解決力を身に付けます。

経営学研究科修士課程 経営学専攻　2022年3月卒業　M.Nさん
勤務先：税理士法人（沖縄県）
修士論文は「不動産所得と他の所得区分との関連性」について、不動産にかかる所得のうち、どの所得に区分されるか他の所得区分との性質や判例を用いて考察しました。論文作成が初めてだったため、事実からの論点あてはめがとても苦手でしたが、授業内で例題から事実を把握し、条文に当てはめて結論を出す演習のおかげで少し克服できたと思っています。　
また、コロナによる自粛期間のため、論文作成に必要な資料収集も難しかったです。自粛が明け図書館での資料依頼等(外部書庫からの複写依頼)も利用することで論文作成に必要な情報を収集することができました。論文作成に当たり、ゼミでの情報交換や教授からの直接なアドバイスなども論文作成に欠かせない時間でした。ゼミ生の違う視点からの考察など、論文を書く上で様々な視点から考察することができ、自分の中では満足のいく論文を完成させることができました。
税理士法人へ就職して1年たちますが、最近ではクライアントとのやり取りも増え、質問の中で事実を把握し条文ベースであてはめて回答することができております。上司からクライアントの理解しやすい回答を作成することができていると褒めていただきました。これも本研究科で培ったたくさんの経験が活かされていると感じます。

各税理士事務所及び税理士法人（名称省略）、(株)セントメディア、(株)AAST、中国商工銀行
※過去3年分

情報処理論を専攻することで、コンピュータシステムの基盤技術を理解し、その応用分野について研究をします。
この分野の研究者には、さまざまなアルゴリズムやそれに関連する数学を理解し使いこなす能力が要求されます。
また、次々と新しい技術が次々と生み出されてくるため、常に最新の技術に興味を持って学修をしなければなりません。
特に最新の技術は、英語論文として発表されることが多いため、それらを理解する能力も必要となります。
この履修モデルは、情報処理と確率統計を基底とし、コンピュータサイエンス分野の研究者として基礎となる力を養うことを目的とした履修科目群です。

ファイナンス理論は、企業をめぐる資金の効率化を考えるだけでなく、資金の効率化を可能にする組織基盤についてもその考察の対象としています。
組織基盤が脆弱であれば、効率化を成立させるはずの意思決定が円滑に行われないことがあるため、財務活動を中心に企業経営についての考え方を深めようとするのであれば、ファイナンスの周辺知識だけでなく、マネジメントについての考え方にもより多く触れることが重要になるでしょう。
この履修モデルは、ファイナンスの周辺知識を修得するとともに、マネジメントについても様々な考え方に触れる人のための参考科目群です。
*「管理会計論特殊講義」と「財務会計論特殊講義」は会計学・税法コースの科目。

マーケティング研究は、市場のニーズを探りそれを充たす企業、とりわけ製造業者の活動を中心に分析します。
ゆえに当該研究を行なうためには、 マーケティングに係る科目であるマーケティング、流通、国際マーケティングはもちろんのこと、市場のニーズを分析するために統計解析や地理情報科学についても学ぶことが求められます。
さらに、今日のマーケティングには国際的な視座が必須のため、国際経営についての知識も求められます。
この履修モデルは、よりマーケティングのプロフェッショナルになるために必要な理論を体得する人のための参考科目群です。

税理士養成のための体系的なカリキュラム、指導体制を整え、理論と実務のバランス感覚に優れた会計人を養成しています。
会計学を中心に税法や経営学科目を本人の興味に応じて履修することができます。
税理士試験は５科目（会計学２科目、税法３科目）合格する必要がありますが、会計学のうち１科目に合格している場合、このコースを修了することにより、残り１科目の免除申請を行うことができます

税理士養成のための体系的なカリキュラム、指導体制を整え、理論と実務のバランス感覚に優れた会計人を養成しています。
税法を中心に会計学や経営学科目を本人の興味に応じて履修することができます。
税理士試験は５科目（会計学２科目、税法３科目）合格する必要がありますが、税法のうち １科目に合格している場合、このコースを修了することにより、残り２科目の免除申請を行うことができます。