教育方法

愛知大学法科大学院には、独自のカリキュラム構成、少人数教育、正課を補助するチューター制度、充実した学習環境や奨学金制度など、多くの特長があります。
いずれも次代を担う法曹の育成をめざし「教員が学生と同じ方向を向いて目標達成のため前進する」という基本姿勢の現れでもあります。

徹底した少人数教育

アメリカで最も信頼されているロースクール・ランキングで最重要視されるのが、「学生と教員の比率」。名門イェール大学では「学生7.6人に対し専任教員1人」、本法科大学院では1学年20人の学生に対し専任教員数13人です。同校よりもさらに少人数教育の「学生5人に専任教員1人」を実現。極めて親密な関係の中で、双方向・多方向の授業が展開されます。

アメリカのロースクールランキングNo.1のイェール大学ロースクールの7.6人※より少ない少人数教育体制を実現。
※U.S News & World Report “America Best Graduate School”より

正課を補助するチューター制度

学生の学習効果を高めるために、「教育補助講師(チューター)」制度を導入しています。若手弁護士を採用し、補講や個々の学生の学習支援、指導・相談などを主に担当します。正課授業の学習効果を高めたり、学生の弱点の補強や能力を高めることが可能となります。

授業風景 岡田貴文弁護士(チューター)

自然に身につく学習環境

少人数制で、教員・チューター・院生が縦横につながって、みんなで合格を導こうとする“団体戦”が強み。お互いに切磋琢磨しながら高みをめざそうとする姿勢は、活発な議論に色濃く表れており、授業以外でも、自分の知識や考えを発し、他者の意見を聞き入れることで自然と知識が深まっていきます。

教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

法科大学院では、法理論教育を中心としつつ、実務教育の導入部分をも併せて実施することとし、実務との架橋を強く意識した教育を行うべきものとされています。本法科大学院では、そのために必要な授業科目を開設し、体系的にカリキュラムを編成しています。

(1) 教育課程の構成

法曹養成のためのカリキュラムは、法律基本科目、実務基礎科目、基礎法学・隣接科目、展開・先端科目の4つの科目群に分かれています。
法律基本科目は、コモンベーシックとなる科目群です。実務基礎科目は、法律家としての実務上の技能、実務知識、職業倫理などを修得させるための科目群です。理論教育を踏まえた学習が適当であるため、主に高学年次に配置しています。基礎法学・隣接科目は、幅広い視野と知識を身につけさせるための科目群です。展開・先端科目は、新しい法分野、あるいは実務の中から生成されている法分野などを修得するための科目群です。

(2) 教育課程の特徴

初学者(純粋未修者)にも経験者にも配慮したカリキュラム構成です。法律基本科目には十分な時間をとり、必要なことは繰り返し学習します。基本を重視し、基礎的素養と考える力を養うとともに、演習等で応用力を身につけます。実務基礎科目では、「臨床実務I・II」「ローヤリング」「法文書作成」「民事訴訟実務基礎I・II」「刑事訴訟実務基礎I・II」等、多彩な実務基礎科目で実務に対する関心を高め、実務家としての基礎的能力も身につけます。展開・先端科目では、その分野の研究者教員に加えて、当該法分野の実務に精通している実務家教員が教育に携わります。この展開・先端科目には多くの充実した科目を配置することによって、学生の多様な希望進路に応じるようにしてあります。
授業内容・スケジュール及び成績の評価方法はシラバスに明記され,厳格に適用されています。ガイドラインに基づく成績評価により、厳正な進級判定及び修了判定が行われています。