経営学研究科｜愛知大学

愛知大学において経営学研究科が設置されたのは1977年のことです。この研究科が新設されるまでは、経営学関係専門科目、演習等は経済学研究科の中で開講されていました。また経営学研究科の新設とはいえ、はじめに設置されたのは博士前期（修士）課程であり、後期（博士）課程はその2年後に発足しています。さらにその3年後、初めての博士号を出すことでようやく完成をみるに至りました。
経営学研究科は、これまで30年間にわたって数多くの大学教員、専門職業人などを輩出してきています。最近の特徴は、社会人の入学者がかなりの数を占め、また海外とくに中国からの留学生が増加している点にあります。

研究者さらに専門的職業人の要請を大きな柱にしていますが、2002年に開設した社会人コース（夜間）では、とりわけ多様な社会人のニーズに応えるカリキュラムと指導の態勢を整えています。これまで研究者を志望する人たちは修士課程からそのまま上の博士課程へ進むか、国立・公立等大学の博士後期課程へと進学してきました。この傾向は現在も継続しているようです。とくに上の社会人コース初年度の入学生10名余のうち4名が博士後期課程に進学し、すでに博士の学位取得者もでています。また大学院終了後一般企業へ就職するケースも普通のこととなり、留学生は日本の会社に就職する人、本国で就職する人ともに様々な進路へと進んでいます。

私たちの研究科は経営学専攻のみですが、昼間コースと社会人コース（夜間）に博士前期課程があり、その上に博士後期課程を設けています。前者の昼間コースにあっては時間割を1日あたり4から5コマ組めることから経営の中核科目を軸に多くの関連・応用科目をいずれも4単位で開講しています。後者の社会人コースにあっては、経営学、マーケティング、国際経営、情報処理といった2単位の科目群を編成し、理論的・実務的ニーズに応えられるよう配慮しています。なお、会計関係科目は修士課程での演習のいくつかはしばらくの間休講措置をとることとします。受験生は十分注意してください。

※社会人コースは、2012年度より社会人リフレッシュ・コースから名称変更する予定です。

伊藤清己	教授	財務会計論、国際会計論／キャッシュ・フロー計算書の理論と制度
岩田員典	教授	マルチエージェントシステムに関する研究
川井伸一	教授	中国企業経営論／比較経営論、株式会社のコーポレート・ガバナンス比較／中国国有企業改革
神頭広好	教授	経営立地論、都市の空間的立地構造に関する研究
田川克生	教授	経営学の基礎研究、企業理論によるマネジメントの基礎づけ
玉置光司	教授	オペレーションズ・リサーチ、確率モデルと最適化
為廣吉弘	教授	流通・物流
冨増和彦	教授	環境会計・社会関連会計
星野靖雄	教授	M&Aの実証分析、海外子会社の実証分析、日本の経営
村松幸広	教授	消費者行動論、消費者行動の国際比較
盛田良久	教授	監査論／ゴーイング・コンサーン問題と公認会計士裁判の研究
太田幸治	准教授	流通・マーケティング（とりわけ製品戦略論）
小野良太	准教授	情報通信技術、情報通信開発政策、未来研究
齋藤　毅	准教授	確率的意思決定問題（最適停止問題）、金融工学、IE(Industrial Engineering)
田中英式	准教授	日系企業の技術移転、日系企業と現地サプライヤーとの企業間関係、台湾経済、台湾企業
山本大造	准教授	熟練の変化と労務管理の研究、「人的資源管理論」の研究

経営学研究科教員紹介

私は学部在学中に、「マーケティング顧客満足（ｃｓ）」について、勉強してきました。消費者購買について、かなり興味を持ちました。大学学部で学んだ内容をより深く勉強したくて、学部ゼミの先生の勧めで、愛知大学大学院へ進学を決めました。
大学院では、いま村松先生の下で、消費者行動論に関する分野を専攻しています。自分はさらに、中国の８０後（中国１９８０年代以降生まれの若者）の消費行動を研究テーマとして、アプローチしています。
将来は修士課程終了後、とりあえず、日本の企業で貿易関係の仕事してみたいです。特に日本の商社などに興味があり、グローバルビジネスマンとして、大学院で勉強した知識を生かして、中国と日本の間で、活躍していきたいと思います。５年後、中国に帰り、自分で起業したいと考えています。
大学院は自分に関心がある分野、研究したいことを、細かく絞りますので、入学前にきちんと研究テーマ及び研究方法、計画などを決めたほうがいいと思います。自主性が大切なので、やる気がある学生たちは是非来てください。

経営学研究科　張晶超さん

	修士論文の主なテーマ
	中国における電子商取引に関する研究ーB2Bを中心に
	博士論文の主なテーマ
	病院における規制緩和

	高等校教諭専修免許状[商業]
	※大学学部で高校教諭1種免許状を取得していることが必要です。

	税理士
	高校教員
	大学教員
	研究所所員
	公務員
	銀行員　など多数

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