中国プログラム｜愛知大学

どんな分野にも、現地でしか学べないことがあります。学部の全員が2年次第3セメスターの約4ヶ月間(3月初旬～7月中旬)に留学をする『中国現地プログラム』は、文部科学省の「特色ある大学教育支援プログラム」にも選ばれた、現代中国学部の現地主義を代表する教育プログラムです。1年次に学んだ中国語を試し、生きた中国語を現地でさらに学び、中国の伝統文化や現在の姿を肌で感じることで、中国への理解を深めます。

中国現地プログラムの舞台となるのが、この留学研修センターです。一般教室、パソコン教室、LL教室、食堂のほか、90室のツインルームを完備。4ヶ月間の留学生活を快適に送れるよう、さまざまな面からサポートします。

「京劇」「武術」「書道」「絵画」「民歌」「民族舞踊」「漫才」「二胡」「笛子」「指圧」などの講座が用意されています。中国の伝統文化に触れる、絶好の機会になります。プログラムの最終週には、学習の成果を披露する発表会も催されます。

南開大学の教授による講義は、すべて中国語で行われます。本物の中国語を「聞き、話し、読み、書く」ことで、語学力を徹底的に鍛え上げます。また、プロブラムの最後にはHSK(中国語能力認定試験)を全員で受験します。

南開大学の学生や大学院生が、日本人学生に中国語を教える制度があります。語学力を高められるだけでなく、現地の若者の考え方や生活に触れられるので、現在の中国を肌で感じるキッカケとなります。

農村班、企業班、都市生活班の３つのグループごとにテーマを設定し、中国企業や学校、家庭などを訪問して現在の中国を調査・研究するプログラムです。参加者は、毎年40名程度。3年生の希望者の中から、成績・論文・意欲などによって選抜されます。期間は、7月下旬から8月下旬にかけての3週間。フィールドワークの調査結果を現地でまとめ、現地大学生などを招いた「日中学生シンポジウム」で発表します。学生の報告書は再編集され、毎年出版されています。


日中双方向の交流が現代中国学部の理念。中国人学生を毎年日本に招き、日本人学生と協力して日本の行政、企業、社会を調査し、成果を発表している。

北京では企業、女性就業、農村、都市生活、民族の５班に分かれ調査を実施。飛躍的に変貌を遂げる中国を実感。	上海では企業問題、環境問題、地域活動などをテーマに９班に分かれて調査。企業の進んだ環境対策に感嘆した。	大連では都市、産業、農村の３班に分かれて調査。国際社会において伸び盛りにある中国を目の当たりにした。	昆明では農村・環境、西部大開発、少数民族の３班に分かれて調査。環境対策に取り組む中国の姿を垣間見た。
華僑の故郷として知られ、中国最初の経済特区厦門では、農村・環境、企業調査、民俗・教育の3班に分かれて、2003年11月に調査を行った。	哈爾濱では都市社会、企業経営、農村地域の３班に分かれて調査。今回は、初めての試みとして現地での街頭調査を実施。	華中の中心の武漢では、農村、企業、都市生活の３班に分かれて調査。経済発展により変わり行く中国社会を広範な範囲から調査。	農業・農村班、産業・企業班、観光班、環境・教育班の四班に分かれて、合計80を超える農家や企業、学校、団体、一般家庭などを訪問するフィールドワークを行った。
山東大学生6名とともに総勢35名が農村班、企業班、観光班の3班に分かれて調査。報告会には、山東大学生など40名のほか、中国で働く学部OBなど120名が参加した。	第10回目となる今回は、過去最多の43名の学生が参加。中国・浙江大学の協力のもと8月5日～26日の日程で杭州市周辺を調査活動した。	11回目となる現地研究実習は、中国吉林省長春市で東北師範大学の協力のもと開催した。調査のため、農家から、観光産業や有名企業まで広範囲にわたり訪問し、学生たちは報告会でその成果を発表した。今年も貴重な日中学生交流の場となった。

中国に進出し現地でビジネスを展開する日系企業で実務を体験するプログラムです。ビジネスの現場で生きた中国語を学ぶだけでなく、中国でのビジネスの仕組みや慣習などへの理解も深まり、さらに2008年度からは卒業単位として認定されます。中国で働きたい、中国と関わる仕事がしたいと希望する学生にとっては、現場を知る絶好の機会。日本人社員として何をすべきかを現地のビジネスに精通した企業幹部から学び、将来の就職活動へと結びつけます。


	日本でホテル業を営む北海ホールディングスが、北京に龍頭公寓(ホテル)を建設。日本人駐在員と家族を支援するために、病院、ス－パーなどを併設。			1994年に比較的小さな規模で中国に進出。ラベル印刷など、北京での事業に成功し、03年には上海に進出。今では急成長する中小企業の代表的存在。

	1987年に合弁会社として設立され、1995年に製造業最優良企業に選定されている。「日中友好合作の模範企業」である。ブラウン管生産の貴重な拠点としても、世界の需要に応えている。			日本の印刷大手、凸版印刷のグループ企業。中国には1993年と早い時期に進出。中国における書籍、新聞・雑誌の発行部数の伸長を背景に事業を拡大。

	1970年代より、中国現地でビジネス展開をしてきた富士通は、中国でのグループ・子会社を統合、戦略を強化することを目的として、日中双方の富士通の窓口機能の役割も担う、富士通(中国)有限公司を、1995年に設立した。			2003年に日立製作所と北京工業大学による合弁会社として設立された。中国の電子政府・電子自治体市場向けのソリューション事業、ITS(高度道路交通システム)、GIS(地理情報システム)ソリューションを手がける。

	中国でスーパーマーケットを展開。豊富な商品構成だけでなく、日本流のサービスが大人気。2010年までに北京での出店数を12店に増加させる予定。			日中経済協会は、投資や貿易等、日中経済協会の促進を目的として設立された財団法人。最近は省エネ、環境、人材育成分野での協力を重視している。

	2000年に中国で最初の国際合弁旅行社として設立された。主な事業は日本人に対する中国旅行の手配、中国人に対する日本旅行の手配、など。			日本とロッテ、韓国ロッテと地元企業の四通集団が合弁で菓子製造企業を設立。中国でも「コアラのマーチ」やキシリトールガムなどが人気を集めている。

	日本の六大商社の一つ丸紅が100%出資して設立。中国ビジネスでは食糧、エネルギー、不動産業に力を入れており、近年好調な業績を残している。			体温計から公共システム機器まで、様々な制御機器を開発・製造するメーカー。最近開通した北京地下鉄でもオムロンの改札機、自動券売機を導入。

	トヨタ自動車100%出資で設立された中国現地法人。トヨタの中国ビジネスに対する支援を行うほか、輸入車販売、人材育成、社会貢献活動等を展開している。			女性下着のトップメーカー。中国では日本向け輸出品の生産に加え、中国国内市場の開拓も進めている。都市市民の購買力アップを背景に売上増加中。