トップページ > 教員スタッフ紹介
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本大学院では、新たな職業会計人養成に求められる実力を備えた研究者教員、現役の公認会計士・税理士、弁護士などの実務家教員をバランスよく登用。専任教員12名のうち、実務家教員は5名で、理論と実務の双方に長けた職業会計人の養成をめざします。
※さらに若手公認会計士などの教育補助講師(チュータ)が相談・指導にあたります。

| 専門分野 | 所得税法の所得概念、租税争訟法、税理士制度(主に税理士責任論) |
|---|---|
| 担当科目 | 租税法概論、所得税法、研究指導 |
その国のかたちは、租税制度によって決定されるといわれています。租税(公共負担を含む)の負担が高くなってきたいま、租税原則の明確性と手続規定の厳格な運用が求められています。租税原則や租税手続の基礎を学び、専門家として活躍できるよう指導します。

| 研究テーマ | 財務会計論、国際会計論 |
|---|---|
| 担当科目 | 財務会計総論、財務諸表論 |
会計学のなかで大きなウェイトを占める財務会計論を徹底的に学びます。近年、この領域は激変していますが、理論的基礎をしっかり理解することが重要です。単にテクニックを暗記するのではなく、しっかり考える姿勢を身につけてください。

| 専門分野 | 企業法務、商事法、民事法、金融法務、倒産法 |
|---|---|
| 担当科目 | 会社法I、会社法II、商法総則・商行為、企業法演習I、企業法演習II |
会社法を学習することは、将来の仕事に必ず役に立ちます。また、民法や経営学、財務会計等を学ぶことにより、会社法を一層深く理解できます。総合的な知識を有する真の専門家になることを期待します。

| 研究テーマ | 財務会計論、国際会計論(国際財務報告、米国・ EUの会計規制など) |
|---|---|
| 担当科目 | 財務会計総論、財務諸表論、会計基準II、 財務会計論演習、研究指導 |
今日、会計を取り巻く国際的環境の変化にはめざましいものがあります。このような状況の中で、今後わが国の会計制度はどうあるべきかという問題意識をもち、 会計学を学んでいってほしいと思います。

| 研究テーマ | 監査論、監査の理論的枠組みに関する研究、財務諸表監査の基礎理論に関する研究 |
|---|---|
| 担当科目 | 監査論総論、監査基準論、会計・監査制度、監査論演習 |
監査論を学習する上で、監査の理論的基礎の習得がより重要であると思っています。なぜなら、監査の理論的基礎を理解している監査人は、それを理解していない監査人よりも、より一層実践的で能率的であると言われているからです。監査とは何か、また監査の社会的役割などについて一緒に考えてみましょう。

| 専門分野 | 法人税法、アメリカにおけるM&A(合併・買収)の税務に関する研究 |
|---|---|
| 担当科目 | 法人税法I、法人税法II、研究指導、エクスターンシップ |
わずか2年間で身につける知識の量には限りがあります。税法の条文や計算式の丸暗記ではなく、条文の読み方、判例の調べ方、論文の書き方を学んでください。このようにして修得した論理的な考え方やリサーチの方法は、会計専門家として仕事をするうえで一生の財産になります。

| 研究テーマ | 業績管理会計、行動会計、戦略管理会計、 原価計算の歴史研究 |
|---|---|
| 担当科目 | 業績管理会計、意思決定会計、原価計算I、 原価計算II、戦略管理会計論、管理会計論演習 |
管理会計は、自律的な意志に基づくさまざまな企業活動に財務的観点からする計算合理性の根拠を与える役割を担っています。それらをみなさんと共有し、管理会計的なものの見方を身につけてもらえればと願っています。企業組織において経済合理性を浸透させ確立するにはどうすればよいかを学習しましょう。

| 専門分野 | 租税法(所得税法)、所得区分の見直しについて |
|---|---|
| 担当科目 | 相続税法、消費税法、研究指導 |
大学院の2年間は短いものです。研究計画を立て早くから論文の作成に取組むことが必要です。当初の目標が達成できるように指導します。意欲を持って学習することが大切であり、充実した大学院生活になることを期待しています。


| 研究テーマ | 管理会計論、現代企業における管理会計システムに関する研究 |
|---|---|
| 担当科目 | 業績管理会計、意思決定会計 |
昨今では、社会的にも単なる専門知識の詰め込みではなく、理論と実践性および高い倫理性を兼ね備えた会計プロフェッション養成が強く求められています。これこそが本研究科のミッションであると考えています。本研究科での研鑽を通じて、入学者の皆さんが、将来的にはこのような社会要請に応え得る人材として活躍することを確信しています。

| 研究テーマ | SEC(アメリカ証券委員会)の証取法会計、追記情報 (ゴーイング・コンサーン情報を含む)の研究、粉飾決算の事例研究 |
|---|---|
| 担当科目 | 研究指導 |
監査業務の結果は、誰でも利用可能な公共財です。1990年代に監査業務のウェイトは減少し、アメリカの公認会計士業界はMASに走りました。わが国でも、最近、これに類する事件が生じています。将来、諸君は公共財を担う職業に携わるという意味を少なくとも2年間考え続けてください。

| 専門分野 | IFRS(国際財務報告基準)の実務、M&Aの実務 |
|---|---|
| 担当科目 | 上級簿記、会計実務研究、連結財務諸表 |
将来、会計プロフェッションとなった場合、現場では何らかのソリューションの提示を求められます。その際出されるのは常に応用問題であり、その解答は基礎的な知識の積み重ねによって得られるものです。本研究科での学習を通じて、将来の実務に役立つ基礎力の向上をめざしましょう。